ガラパゴスのクリーンエネルギー

エクアドルのコレア大統領は、2015年までにガラパゴスでの化石燃料によるエネルギー供給をゼロにする、と発表しました。

現在ガラパゴスでは、エネルギー供給のほとんどを大陸から運ばれてくる化石燃料に頼っています。
一部の施設や地域では、他国の企業や政府による支援によって太陽光発電が行われていますが、人口が集中する観光の中心地サンタクルス島や、行政の中心地サンクリストバル島の電力供給はほとんどがディーゼル発電で、諸島内で消費される観光船や漁船、車両の燃料も石油です。

2001年、サンクリストバル島沖で、タンカー「ジェシカ号」が座礁し、16万ガロン（約60万リットル）以上の重油と8万ガロンのバンカー燃料が海洋に流出、周辺海洋・沿岸生態系に大きな被害をもたらしました。
これらは諸島内で消費されるディーゼル発電や観光船燃料のためのものでした。

このことがきっかけとなり、カナダ、独、仏、伊、日本、ロシア、米がエクアドル政府に協力し、国連開発計画(UNDP)と９つの世界最大級の電力会社が「サンクリストバル島風力発電プロジェクト」を立ち上げました。
プロジェクトの責任者によると、この島（島民約6100人）の電力の50％が、3基の風力発電機（800キロワット/基）でまかなえるということです。

ガラパゴスでは、このところの観光産業の発展により、諸島内で消費される燃料や物資が急増、大陸と諸島間の船や飛行機の往来が増えたことで、外来種の侵入・拡散が深刻な問題となっています。ジェシカ号の例のように、稀少な生態系に致命的な被害をもたらす事故の機会を減らすためにも、環境に配慮したクリーンエネルギーの活用は急務となっていました。

エクアドル政府は、このクリーンエネルギー化により、年間3000トンの二酸化炭素排出量の削減を見込んでいるということです。